投資初心者も知っておきたい!ETF投資のコストそのポイント
ETF は投資信託よりもコストがかからずに資産運用ができる素晴らしい金融商品です。
NISA 口座を活用すれば120万円の枠内であれSBI 証券等は売買手数料は無料です。
しかし、ETF は信託報酬はかかってきます。
信託報酬は、一度だけ支払えばいい購入時手数料と違い、投信を持っている期間中は支払い続ける必要があるため、信託報酬が高いと運用成績を押し下げる要因ともなります。特に、投信を長期保有した場合には、信託報酬が与える影響は予想以上に大きくなります。信託報酬はできるだけ安いものを選びたいものです。
目次
ETFでかかる手数料信託報酬とは?
信託報酬とは、運用会社が銘柄を組み入れて運用する場合に発生する調査費用や人件費などにかかる費用です。
インデックス型ETFは運用会社で銘柄を選定する際の調査や手間が省けることから、低く設定されている特徴があります。
投資信託よりもETF の信託報酬は低めに設定されています。
銘柄選びでも、信託報酬は数字で見るとわずかな差に見えますが、これを長期的に運用していくと支払う信託報酬も大きな金額になります。
そのため、ETFを選ぶ際は信託報酬が低いかどうかが重要になります。
ETFのコスト信託報酬
国内の証券取引所に上場しているETFの信託報酬は日本取引所グループによると、
0.060%~0.950%と公開しいます。
1%以下に設定されているETFが多いようです。
ETF でかかるコスト売買手数料
信託報酬以外のコストとして、ETFを購入もしくは売却する場合、証券会社が定めた売買手数料が発生します。
NISA 口座を利用すれば*SBI 証券は120万円の枠内の売買には手数料が発生しません。
しかし、一般的な証券会社の口座で取引ETFをマーケットを通じて購入もしくは売却することになるため、個別株を売買する際の手数料と同一に設定されています。
ETF は一般的な株式と同じように売買することができます。
ネット証券の場合、1回あたりの注文で発生する手数料は約定金額に応じて設定されています。
※約定金額とは・・・取引が成立することを約定という。取引時の株価×株数を指す。
ネット証券ではインターネットを通じての売買手数料は安くなっています。
10万円以下の取引は無料の証券会社もあります。
例として、日興証券はダイレクトコースでNISA 口座でも一般口座でも10万円以下は135円、10万円~20万円以下は194円に設定されています。
ETFのコスト売買手数料を抑える方法
ETFの売買回数が増えると手数料の負担額も大きくなってしまいます。
手数料を抑えたい場合は「少額投資非課税制度(NISA)」を活用することで、ETFの売買手数料が無料にできる証券会社が数多くあります。
*NISAは年間上限120万円の投資から得られる売却益や配当金が非課税となる制度です。(最長5年間)
証券会社でNISA口座を通じてETFを購入すると、
将来的に得られる売却益や分配金が非課税となるだけではなく、売買手数料も無料となる制度となっています。
インデックス型とアクティブ型でETF のコスト信託報酬に差がある
〇インデックス型とは・・・運用の目標とする指標が、TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価に連動している投資信託です。
〇アクティブ型とは・・・運用の目標が、TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価を上回ることを目標にしている投資信託です。
インデックス型投資信託の信託報酬は、
日本取引所グループによると0.100%~1.650%と公開されています。
アクティブ型投資信託の場合は、銘柄の組み入れや運用に多くの手間と人件費が発生することから高い傾向にあります。
年率2%以上の信託報酬を設定している銘柄もあります。
ETFの手数料は投資信託に比べてコストは低い
ETFはインデックス型の運用を行なっているものが多いため、投資信託よりも信託報酬が低いモノが多い傾向にあります。
*投資信託の手数料は、中には低いものもありますが、高いものも見られます。
投資信託の場合、ノーロードと言われるように売買手数料が無料のファンドもあります。
積み立てNISAを活用すれば手数料が無料のファンドもあります。
積み立てNISAについてはこちら!!
https://toushi-fan.com/nisa-tumitate/
ETF を購入するのであればNISA を活用することをおすすめします。
私自身SBI 証券でNISA 口座を活用してETFを購入しています。
SBI 証券では積み立てNISAのETF の取り扱いはしていません。
また、日興証券など積み立てNISA自体を取り扱っていない証券会社もあります。
積み立てNISAは投資信託を長期的に運用するためのモノです。
ETF のコストを減らすならネット証券を活用しよう!!
ETFを購入する際は、口座開設をした証券会社から注文をすることになりますが、そのサービスの利便性など自分に合った証券会社かを確認しましょう。
また、NISA 口座は一口座しか作れませんので証券会社選びは慎重に!!
ネット証券のほうが手数料が低いことが多いほか、スマホやタブレットなどでいつでもどこでも取引できるといったネット証券ならではの特徴があります。
ETFのコスト信託報酬はいつかかるのか
信託報酬は毎日支払います。
しかし、これは信託財産から差し引かれているため、毎回投資家が直接支払うものではありません。
また運用報告書などに記載されている信託報酬は「年率」なので、
この数値から365日で割った信託報酬が差し引かれています。
ETF のETFの手数料(信託報酬)の比較はサイトで調べれば直ぐにわかります。
サイトで調べると信託報酬は、0.06%~0.17%となっており、
日経平均株価やTOPIXに連動したETFの運用を考えると、概ね0.1%程度の信託報酬が発生することがわかります。
ETFにおけるコスト手数料(信託報酬)以外のポイント
ETF を選ぶ時に信託報酬を安いモノを選ぶこともよいのですが、
資産総額が高く、流動性のある商品を選ぶことも大切です。
ETFが保有する現在の総資産総額と過去の総資産総額の推移を確認することで、
ETF自体のパフォーマンスを知ることができます。
総資産総額は、ETFが現在保有している全ての資産に対する総額を示した金額です。
ETFの購入が増えれば資金が流入することになるため、総資産総額は増加し、逆に解約が相次ぐと総資産総額は減少します。
また、ETFが組み入れている銘柄の値動きによっても総資産総額は変動し、
構成している銘柄の価格が上昇すると総資産総額は増加し、逆に下落すると総資産総額は減少します。
ETFが対象とする指数はさまざまなものがあるため、事前にこれらを把握しておくことが必要です。
国内のみならず、外国株式や不動産(REIT)など外国株式や不動産(REIT)など様々な資産を対象に、多くの指数が設定されています。
ETF 投資は、長期的にも中期的にもリスクに対する勉強は必要です。
まとめ
ETF でアクティブに投資をするにも、長期的な投資を考えている方も信託報酬が低いほうが合計のコストを抑えることができます。
しかし、ETF のコストやリスクはそれだけではありません。
ファンドの意味を知ることが大切です。